ブルーカラーの職業、この背景には何があったのでしょうか。
ブルーカラー（Blue-collar 青い襟）は、主に現場の作業員など現業系や技能系の職種（主に肉体労働が主体）を指し、研究開発職、製造職、品質管理・品質保証職（いわゆる理工系大・院卒が占める理系職）は除かれる（これらの職種はメタルカラーとする考え方もある）。対義語はホワイトカラーが挙げられる。
概要
これに属する職種では、雇用側から提供される制服や作業服の襟色に青系が多いことから付けられた。これに類するとされる職種は土木・建築関係や、運転手・工員・メカニックエンジニア（整備工・修理工・広義の技術者）など多岐に渡る。
特に土木や建築に従事する職業の場合は「土方（どかた）」と呼ばれたこともあったが、現在では職業に対する差別的な意味合い（→差別用語）があるとされるため、使用されない。その一方でプログラマなどではマンパワーが作業推進の単位になるため、「デジタル土方」や「ＩＴ土方」のような揶揄含みの関連語（俗語）も存在する。
なおこの「青系の制服・作業服」であるが、機械油や塗料、埃などの汚れを伴うことが多いため、汚れが目立たないよう青や灰色などの色が好まれる傾向にあったが、特に家電製品や電子機器・半導体の組み立てなど汚れにまみれることの少ない職場では、労働者の心理的な環境に配慮し、明るいパステルカラーの作業着を採用していることもあって、必ずしも青や灰色の服装であるとは限らない。
日本での動向
リクルート社の発行する現業系・技能系職種専門の求人情報誌『ガテン』の求人情報に掲載されている職種であることから、俗にガテン系（がてんけい）とも呼ばれる。なおこの「ガテン」とは「合点がいく」という言葉に由来している。なお職業安定所の求人を除くと、これら職種における現業系職種の求人広告は、『ガテン』誌創刊前はスポーツ紙か夕刊紙に大きなウェイトが割り振られていたが、2000年代でもこれらの媒体に頼る傾向も見られる。
労働社会層の分化
日本では明治時代（1910年代以降）より、急速に工業化が進んだが、この時代から次第に「ホワイトカラー」と「ブルーカラー」の区分が明確に意識されるようになってきている。
この傾向は高度経済成長期以降に加速し、地方から集団就職で大都市に出た中学新卒者は雇用者側から「金の卵」と呼ばれ、現業系・技能系職種に配属されていった。
引用『ウィキペディア（Wikipedia）』
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